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無人航空従事者試験(ドローン検定)１級、DJIスペシャリスト(技能)資格を取得しており、ドローン操作や航空法など飛行に関する知識を習得しています。また、国土交通省より全国飛行禁止エリア、物件より３０m未満飛行、目視外、日没後の夜間飛行包括申請いたしておりますので、フィーリング、飛行ルート等の調査を行い、安全性に適した飛行を行います。安心してご相談ください。

観光PR映像

これまでヘリコプターやセスナ機での空撮はコスト的に高額なイメージがありましたがドローンの活用により、低価格にて撮影のプランニングが可能となりました。これまで類のないような映像により、視聴者の皆様を引き付けるPR映像撮影が可能です。

商業施設のPR映像

最近では商業施設の効果的なPR映像としてドローン空撮が多く使用されています。話題にもなっている今だからこそ、他にない空撮映像で施設のPRが可能です。

家屋・ビルなどのインフラ点検

老朽化等での施設のインフラ点検作業にも多く使用されています。ドローンの活用によりこれまで危険が伴う場所での点検も、より安全に行う事ができ、風力発電や家屋、ビル等の点検作業の効率化のためにも、ぜひご活用ください。

学校行事・人文字撮影

人文字撮影や生徒の皆さんと校舎を含めた記念撮影などでもドローンの活用が行われています。こちらも同じく低コストにてご活用いただく事が可能です。

●安全性を保つには上空の視界が良好で、風力が地上で毎秒5m/s以内程度であることが撮影条件となります。

●風速が毎秒5m/sを越える場合でもドローンの飛行は可能ですが、突風が吹くような気象条件での空撮は撮影中止になる場合があります。

●撮影高度と同じ半径のエリア内に人・車両・第三者建物がないことを前提とします。

●離着陸には直径2mのスペースが必要となり、周囲に障害物がないことが条件となります。

●雨天や濃霧の場合は危険ですので飛行は行えません。また突然の気象変更により撮影を中止する場合もあります。

●空撮をする場所や建物自体の許可申請、また空撮をする近隣の施設、住民の皆様への事前のお知らせ等が必要になります。お手数ですがご依頼者様に行っていいただきます。

国土交通省より全国の人口密集地、人や物件30m未満飛行、目視外飛行、夜間飛行での飛行許可、承認を得ていますが、下記の内容の場合での飛行は改めて事前の許可、承認が必要になります。

● 空港周辺の上空
● 地表又は水面から１５０ｍ以上の空域
● 爆発物など危険物の輸送
● ドローンから物を投下

許可なくこれらの規定に違反した場合は、最高50万円以下の罰金が課されることがあります。上記の内容での空撮の許可申請については、2週間〜1ヶ月以上かかる場合もありますので、撮影予定日のスケジュールにはご注意ください。

これまで人や物件への接触や事故は一切ありませんが、上空の飛行を行う上では100%事故がないというわけではありません。そのため万が一に備えて、三井住友海上火災保険株式会社「DJI賠償責任補償制度」対人・対物保険最大5億円、それからDJIドローン機体保険に加入しています。